宅建・残り1週間で点数UP!コスパの高い建築基準法の範囲攻略①

宅建に独学合格

こんちには坂上です。

塾講師 → 不動産業界に転職 → 働きながら宅建合格 を経験しています。

塾講師時代に行ってきた「試験の傾向を知って対策をする」という方法を活かして自身が宅建に合格、それを利用して宅建を受験する人を支援しています。

宅建の受験者の約8割が働きながらの勉強をしています(私が支援している方はほぼ全員働かれています)。

そのため多くの受験生は「1分でも短い学習時間で合格したい!」という想いを持っていると思います(私も受験した時はそう思っていました)。

宅建に合格するためには、一般的に250~300時間の勉強時間が必要と言われています。


しかし、この学習時間は勉強の仕方によっては大幅に短くすることができます。


それは「よく出る範囲を集中的に覚えて合格する!」というものです。


超効率的な勉強方法とは?


効率のいい勉強方法は何かといえば、点数につながりやすい知識を覚えることです。

例えば1回覚えれば10回のうち5回使える知識と、1回しか使えない知識を比較するとコスパが5倍違います。

ところが市販の宅建のテキストではこれをほぼ同列に扱うので、効率のいい勉強になりづらいのです。

別にこれ自体は否定されることではなく、合格点+3~5点で確実に合格するためにはたまにしか出ない内容も勉強する必要があり、多くの人が購入する市販のテキストはそれを目指して作られています。

ただしギリギリ合格…のようなパターンであれば、「よく出る範囲を集中的に覚えて合格する!」という勉強法でも合格は可能です。


私は塾業界で長年働いた後で、不動産業界に転職をして、そこで宅建を受験しましたが、数多くの試験を見てきた中でも、宅建は「超効率良く」勉強できる資格試験です。


受験勉強は多くの時間勉強をする必要がありますが、膨大な出題範囲から良く出る問題を絞り込むのが難しいからです。


一方宅建は、勉強する範囲が狭いうえに、同じようなところから問題が出ます。


宅建を超効率的な勉強方法で合格する「コスパグ知識」とは??


実際に過去十数年の問題を全て解いたうえで、どのようなところが問題として出ているのか?を見ましたが、よく出題されるところと、そうでないところがはっきりしています。

そして私はこういった知識を、「コスパのいい(グッド)知識」という意味で、「コスパグ知識」と名付けました。


実際にこういった形で宅建の出題範囲をまとめていますので、参考までにご覧ください。





宅建はこの良く出るところを徹底的に覚えれば、充分合格ラインに届きます。


覚えるべきポイントを絞るため、そこは確実に覚える必要がありますが、その内容を実際に出た問題(法改正に合わせて内容変更を対応済)をご紹介します。


コスパグ知識の具体例


あまり遡り過ぎても仕方ないので、直近の10年+αの中で複数出題された点を取り上げます。

取り上げる方法は以下の通りです。

宅建・コスパグ知識①
特別用途地区内においては、建築物の建築の制限または禁止に関して必要な規定は、地方公共団体の条例で定めることができる。また地方公共団体は、その地区の指定の目的のために必要と認める場合は、国土交通大臣の承認を得て、建築基準法第48条の規定による建築物の用途制限を緩和することができる。

【出題頻度】10年で2回出題(12年では3回)

この知識を使って解ける2011~2020に出題された選択肢は以下のものですが、コスパグ知識通りです。

【2020年(12月)・問18・選択肢2】特別用途地区内においては、地方公共団体は、その地区の指定の目的のために必要と認める場合は、国土交通大臣の承認を得て、条例で、法第48条第1項から第13項までの規定による用途制限を緩和することができる。→正しい
【2014年・問18・選択肢3】特別用途地区内においては、地方公共団体は、国土交通大臣の承認を得て、条例で、法第48条の規定による建築物の用途制限を緩和することができる。→正しい



さらにもう少しさかのぼると同じ知識でもう1問解ける選択肢があります。

【2009年・問19・選択肢4】特別用途地区内においては、地方公共団体は、その地区の指定の目的のために必要と認める場合においては、国土交通大臣の承認を得て、条例で、法第48条の規定による建築物の用途制限を緩和することができる。→正しい

もう1つ例としてご紹介します。

宅建・コスパグ知識②

建築基準法の施行前から存在する建築物や、同法の改正により改正後の規定に適合しなくなった建築物を既存不適格建築物といい、建築基準法の適用が除外されます。

つまり、改正後の建築基準法に適合させる必要はありません(ただし、建て替えや増改築時には対応する必要があります)。  

【出題頻度】10年で2回



これも先ほどと同様、この知識を使って解ける2011~2020に出題された選択肢は以下のものです。

【2018年・問18・選択肢4】建築基準法の改正により、現に存する建築物が改正後の規定に適合しなくなった場合、当該建築物の所有者又は管理者は速やかに当該建築物を改正後の建築基準法の規定に適合させなければならない。 →誤り
【2012・問18・選択肢1】建築基準法の改正により、現に存する建築物が改正後の建築基準法の規定に適合しなくなった場合、当該建築物は違反建築物となり、速やかに改正後の建築基準法の規定に適合させなければならない。 →誤り

いかがでしょうか?こういったコスパの良い知識がある一方で、同じ建築基準法でも2019年度の宅建の問題(正解率はLECさんのデータを参考にしてください)のようにこれって次いつ出るの?という知識もあります。

これを同じように過去に出題されたから…と考えるのではなく、メリハリをつけて勉強することで超効率的な勉強方法となります。

今後もこういった内容を取り上げていきますので、宅建学習の参考にしてください。


今回もお読み頂きありがとうございました。


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