宅建にギリギリで合格するために、よく起こるミスを防ぐ方法

宅建に独学合格

こんにちは、坂上です。

働きながら宅建に一発合格をして、現在は宅建の受験生の合格を支援しています。

宅建は毎年20万人以上が受験する人気のある資格試験ですが、試験で間違えてしまう大きなパターンは以下の3つに分けることができます。


【試験で間違える3パターン】

①知識不足(知らないから解けない)

②ケアレスミス(知っているけど、自滅した)

③ひっかけ問題(知っているけど、出題者の意図にはまって不正解)




このうち①は試験当日ではどうにもなりません。

何とかなるのは②と③です。

自分自身で何とかすればいいのは、②のケアレスミスですので、これは防ぎ方をお教えします。

また③のひっかけ問題は、出題者が「受験生はここで間違えるだろう?」と問題を作って、その狙い通りに間違ってしまうことです。

これもよくやってしまうパターンがありますので、よくあるパターンとその防ぎ方をお教えします。

これらの対策を取っているだけで、本番で2~3点のロスは防げますので、特に合否のライン上にいる方(ギリギリで合格を狙う方)は参考にしてください。


【こんな方におススメ】

・本番で2~3点のロスを防ぎたい方

・ギリギリ滑り込み合格を狙っているので、1点も落とせない方

大前提:何を聞いている問題か?を必ず確認する



最初に紹介した②ケアレスミス(知っているけど、自滅した)に該当します。


大前提として、その問題は何を聞いているのか?を必ずおさえましょう。


個数問題と正誤問題では問題の解き方が異なります。


そして正誤問題でも正しいものを問われているのか、誤っているものを問われているのか?で正解は真逆です。


選択肢1つ1つの正誤を見抜けても、それが正解につながらなければ何の意味もないどころか、これまでの勉強の積み重ねが無駄になってしまいます。


そんなバカな!と思うかもしれませんが、毎年必ずこの凡ミスをして不合格になっている受験生がいます。

そしてあと1点…の人に限ってそんなミスをしていますので、以下の記事を参考にしてください。



試験につきものの、ケアレスミスを防ぐ方法についてはこちらを参考にしてください。


誰がすることなのか?(特に宅建業法に注意)



これ以降は最初に紹介した、③ひっかけ問題(知っているけど、出題者の意図にはまった)に該当する内容をご紹介します。


特に知識もなく対応できるのは、誰が誰にすることです。


一番分かりやすいのは宅建業法で、宅建業者なのか、そうでないのかで正解が変わります。


例を見てみましょう(平成30年・問29)

Aは、Bとの間で、Aが所有する建物を代金2,000万円で売却する売買契約(以下この問において「本件契約」という。)を締結した。この場合における次の記述のうち、宅地建物取引業法(以下この問において「法」という。)の規定に違反しないものはどれか。

 

1.A及びBがともに宅地建物取引業者である場合において、Aは、本件契約の成立後、法第37条の規定により交付すべき書面を作成し、記名押印は宅地建物取引士ではない者が行い、これをBに交付した。

2.A及びBがともに宅地建物取引業者である場合において、当事者の債務の不履行を理由とする契約の解除があったときの損害賠償の額を600万円とする特約を定めた。

3.Aは宅地建物取引業者であるが、Bは宅地建物取引業者ではない場合において、Aは、本件契約の締結に際して、500万円の手付を受領した。

4.Aは宅地建物取引業者であるが、Bは宅地建物取引業者ではない場合において、本件契約の目的物である建物が種類又は品質に関して契約の内容に適合しない場合におけるその不適合を担保すべき責任に関し、契約の解除又は損害賠償の請求をするために、Bは、目的物の引渡しの日から1年以内に当該不適合についてAに通知しなければならないものとする旨の特約を定めた。




全ての選択肢で、A及びBがともに宅地建物取引業者である場合において、という表現と、Aは宅地建物取引業者であるが、Bは宅地建物取引業者ではない場合において、という表現が使われています。



これによって結論が真逆になりますので、この表現がある場合は、必ず線を引いて確認をしましょう。
こういう問題はもしこの部分が宅建業者なら、宅建業者でないなら…と逆に考えてみると得点力UPになります。


他にも誰がすることなのか?が正誤のキーになる問題をご紹介します(平成28年・問35ー3)  

法人である宅地建物取引業者C(国土交通大臣免許)について破産手続開始の決定があった場合、その日から30日以内に、Cを代表する役員Dは、その旨を主たる事務所の所在地を管轄する都道府県知事を経由して国土交通大臣に届け出なければならない。




宅建業者に破産手続き開始の決定があった場合は、破産管財人が届け出を行います。このように誰がするのか?に誤った内容を入れるというのは、出題者がよく使う方法です。




数値に要注意



それ以外の場合では、知識が曖昧だとひっかかる問題には数値が絡む問題が多いです。


例を見てみましょう(平成28年・問18-2と3)


2.高さ30mの建築物には、原則として非常用の昇降機を設けなければならない。

 

3.準防火地域内においては、延べ面積が2,000㎡の共同住宅は準耐火建築物又はこれと同等以上の延焼防止性能が確保された建築物としなければならない。

 


これは数値を覚えていないと解けませんが、微妙な数値を紛れ込ませて不正解になるように誘導をしています。

だから数値はきっちり覚えることが重要なのですが、その有効な手段は語呂合わせです。

例えば2は以下の語呂合わせで解けます(問題は30mだが、正しくは31m超のため誤っていると判断可能)。

二重に飛来 エレベーター超最悪(20m超・避雷設備、31m超・非常用昇降機)



また3についても以下の語呂合わせで解けます(問題は2,000㎡だが、1,500㎡以上建築物は耐火建築物にする必要がある)。

ジャンボ宝くじ、4回買って1500円(準防火地域内・耐火建築物・4階もしくは延べ床面積1,500㎡)



くだらね~と思うような語呂合わせで数値を覚えやすくしているのは、数値で不正解に誘導する問題(ひっかけ問題)が多いからです。

語呂合わせについては、以下の記事をご参考にしてください。






この記事をまとめると以下の通りです。

【試験で間違える3パターンの対策】

①知識不足(知らないから解けない)

→ 勉強して知識を増やすしかない

②ケアレスミス(知っているけど、自滅した)

→ 個数問題なのか正誤問題(正しい、誤りのどちらをえらぶか)を必ず確認する

③ひっかけ問題(知っているけど、出題者の意図にはまって不正解)

→ 要注意なのは宅建業者なのか違うのか、誤っている数値を見抜けるか




宅建ではこういったポイントを意識するだけで、点数が変わってきますので、過去問や直前予想模試を解く時には特に注意を払ってください。

今回もお読み頂きありがとうございました。

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